マーケットを拡大させる方法とはどういったものがあるでしょうか？
これまで3度、事例を交えて商材をうるためのマーケットどのように築いて、どういった人たちを対象としてモノなりサービスなりを売っていけばいいかを書いています。
サービスに加入していたく事で無料でご覧いただける「コースの作り方」というコースの中で最後に提供している「コースの作り方」というPDFでも商品の値付け、その対象や陳列（見せ方）からどういった方法で値段を上げたり下げたりするべきかを紹介しています。
上記のコースは無料で会員登録をしていただく事で加入して参照いただく事が可能となっています。
さて、ここまでは事例として紹介しているのは実際に店舗を構えてその店舗へ集客している方法から価格算定などを掲載して、なにをどのように見せているのかを解説しています。
では、ネットのみで集客をする場合は、どうすればいいのか？
それは、近しい部分としては、3番目に掲載している「規模を生かしてスペースの有効活用をする」で紹介している企業さんの事例はファンの口コミやソーシャルだけでなくきっかけのクラウドファンディングなどは、インターネットという経路を最大限に活用しているといえるでしょう。
これは、単に規模や対象の過多だけでなく、その事業を広範に広げていきたいのか？
自分の目の届く範囲で、自分が伝えたい人だけに伝えるという目的のために行っているのか、それともより広範な人に対してどんどん知らせて、たくさんの人に役立てたいと考えて居るかで大きく変わってきます。
どれだけの人に何を届けたいのか？
インターネットは、ニッチからマスまで伝え方によって届く範囲が違います。
また、テレビなども同様で、本来は、視聴率にあわせてその番組に出稿してCMを流すよりも、その商材の属性に合わせた番組をスポンサードする方が反応も出やすくなりますし、その反応をきちんとフォローしていくことでより伝えたいメッセージが伝わりやすくなります。
CMのキャッチコピーなどを考えて提供している人曰く、広告はメッセージであると言う事ですから。
広告はメッセージというのは、一面正しくて広告のすべてを表しているわけではもちろんありませんが、その役割の一面は表しています。
ブランディングと言ってみたり、メッセージと言ってみたりいろいろなアプローチはありますが、それは広告の一面であって詰まるところ、その役割の一番大事なところは、その商材を売る事であってそこを外したり否定している論ってあまりに無意味なんですよね。
つまり本質を外してしまっていると言う事です。
テレビのCMは、そうした意味で広告を売るという商売のほうに力点が置かれ、効果と言ったものが曖昧にされてしまっていたので、その曖昧さは変わってきているのです。
何故かと言えば、動画を取り扱うWebメディアも増えて（Youtubeをはじめとしたサービスから、テレビの再配信メディアや、インターネット動画サービス全般を指します）、そうした動画でどういった場所で、何を見せるのか？その動画を見ているのはどういった人で、何に興味があるのかを把握する事は出来ます。
この誰が、なにを見ているのかと言う指標は、個人を特定するのではなく、その趣味趣向などを多くのメディアから収集してその趣味や、どういった広告を表示したのか？サイトを見たのか？といった履歴をデータ化をして広告のマーケティングに役立たせています。
Webはそもそも、このターゲットというモノが実は大事で大まかなユーザーのセグメント（分類）データというものが取得でき、その取得されたデータはアクセスの解析データとしてフィードバックされるのはもちろんですが、そうしたデータを元に、セグメントを集計して広告配信に生かすと言うのがこうした解析システムを無償で提供している所以であるし、その解析はGoogleという世界的大企業により「無料」で提供されています。
Googleは、解析データの提供はもちろん、検索エンジンも広告を配信するサービスも提供しています。
この広告を配信する仕組みは、ターゲットやセグメントをもとに、どの地域、趣味趣向、キーワード、サイト属性といったターゲティングが可能です。
ですから、リアルでは、広告と言っても限られたアプローチしかありませんが、Webでは、そうしたターゲットを定めての配信などが可能になっているのでより、精度や価値を高める配信の方法などもあります。
また、TwitterやFacebookなどもそうした広告配信が可能である事は以前の記事で紹介している通りです。
このように対象を定めて、配信のできるメリットが先行しているのがWebの世界であり、パソコンだけでなくスマートフォンというプラットフォームに対して多様にアプローチもできるので、小さな予算から、多量の予算、どういった経路（メディアサービス）を経て誘導に成功したのか？その誘導がどのくらい登録や商材購入に至ったかという計測をしてその効果を最適化していくのが成功の道のりとも言えます。
まあ、今は、広告を出さなくても成功した！と言った事例も有りますが、そうした事例も実は、広告でもトライ＆エラーはしていますし、広告に変わる方法を実施していたりもするので、単にターゲティングするだけではなく、広告のクリエイティブを作ったりする事はサービスを提供する意義がその商材を購入してくれる人に受け入れられるかどうかが大事なのだと思います。
それがどれだけの人に伝えたいのか？といった初期の目的にそった施策をする必要があるので、自分の目的と合致するかを認識して正しいと思われる方法（施策）を実施していく事が必要と言えるでしょう。
ターゲットを設定すればマーケットは広がる？
ターゲット設定をする事で、マーケットが広がるかと言えばそうではありません。
マーケットを広げるには、そのサービスや商材を購入する見込みのある人がどのくらいいるのか？と言う事が問われるでしょう。
ターゲットとはその商品を買うであろう人の想定であって、それを絞り込めば絞り込むほどマーケットは縮小していきます。
つまり、今自分の隣にいる人に買って貰うだけの努力に費やすのか？それともその空間にいる人全員にうるのか？さらにはその建物が、ビルであれば、ビルにいる人全体なのか？果ては、そのビルの周の何ブロックのエリアに対して売るのか？と言う事から、関東圏なのか？本州全域なのか？日本全体なのか？アジア全域なのか？さらには世界を相手にしていくのかで全く違ってきます。
近距離の人に売り込むのであれば、その人との親密度を高めて感情を解きほぐすような売り方が簡単だったりしますが、赤の他人やあったことがある人か？ない人か？その人が元々その商材に興味を持っている人なのか？ない人なのか？という事が大事になってきます。
これがターゲティングとマーケットが相反する部分であって、そのバランスをどう取るのか？と言う事が肝心なポイントになります。
日本だけを想定する場合、人口がこれから現象していく事で人が減ることが問題とされていますが、これは消費者が減るということではなくモノというモノが相対的に売れなくなるからと言えます。
売るモノではなく、サービスに変わりさらにその商材が教育という部分になってくるとこの人口減少というのは実はそれほど恐れる必要はありません。
それは何故か？
大人が多く子供が少ない状況であれば、その子供を育てるための教育資金というものはより子供に集中するというのが経済理論的には正しいからと言えるからです。
ただ、日本の場合は同時に高齢化が進みますから、高齢化した人がどれだけそうした教育というモノに熱心になるのか？また、その教育というモノが社会に出るときに役立つのか？さらには、その教育が限定された領域でしか使えないものなのか？使えるモノなのか？と言った事であると言えます。
つまり、教育という分野のサービスが商材であってもその付加価値とそれを学ぶ事で得られるメリットをハッキリと提示して、単に何になれるとか資格取得出来るだけといったゴール設計だけではなく、アドバイスや学んだ事の生かし方、応用方法をどういった風に付加価値として転用されていくのかを大切にしてコース作りという面に生かしていただくと、言い方は悪いですが、売れるコースを作る事ができるでしょう。
ターゲットを定めつつ、絞り込まないで対象を如何に広げていくかがマーケット拡大策の第一歩と言えます。
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